自転車のある快適生活を応援するスポーツコンテンツ
イタリア北部を拠点を置くサイクルウエアの老舗メーカーGSG（ジェッセージ）社と東京の7 BiCYCLE（セブンバイシクル）が楽しくてポップなサイクルウエアを発売した。この春夏に楽しく走れそうなデザインばかり。スタンダードジャージの価格は1万780円から。
7 BiCYCLE（セブン・バイシクル）
Website: http://7bicycle.com
Facebook: https://www.facebook.com/7bicycle
Instagram: https://www.instagram.com/7bicycle
Twitter: @7BICYCLE
日本最大級のスポーツサイクル専門店、ワイズロードが自転車通勤を推奨する法人に向けて、従業員が自転車本体を5％OFF で購入できるキャンペーン「法人向け Y’s Road 自転車購入プログラム」を実施する。
自転車は環境負荷の低減、災害時における交通機能の維持、国民の健康維持増進、交通安全確保、渋滞緩和などの公益増進、交通費削減などに有効で、その活用推進が求められている。それだけでなく自転車通勤にはこんなメリットがあることが明らかになっている。
①生産性の向上
労働生産性を示す指標である「身体活動」、「時間管理」、「集中力・対人関係」、「仕事の成果」のすべてにおいて、自転車通勤の実施後の数値が改善し、自転車通勤により労働生産性が向上する。
②身体面の健康増進
自転車もしくは自転車と徒歩による通勤では、クルマや公共交通機関に比べて、がんによる死亡リスクが40%、心臓疾患による死亡リスクが52％も低い。
③精神面の健康増進
自転車通勤をした場合、出勤時・帰宅時ともに気分の「安定度」と「活性度」が向上する。
④通勤時間の短縮
国土交通省の資料によれば、自転車は約500mから5km弱の都市内移動において、ほかのどの交通手段よりも所要時間が短い。
自転車活用推進官民連携協議会 令和元年5月発行 自転車通勤導入に関する手引きより抜粋
国土交通省では4月3日、企業活動における自転車通勤や業務利用を拡大するため、「自転車通勤推進企業」宣言プロジェクトの創設を発表した。プロジェクト発足にあたり、自転車通勤を積極的に推進する事業者の取り組みを広く発信していくため、「宣言企業」の募集を開始し、企業にむけて「自転車通勤の取り入れ」を推進。
●国土交通省「自転車通勤推進企業」宣言プロジェクト参考ページ
Y’s Roadは自転車通勤を推奨する法人向けに、従業員が自転車本体を5％OFFで購入できるキャンペーンを行う。 ※通販（オンライン販売）は対象外
●対象
自転車通勤を推奨する法人会社に勤める従業員
●申し込み期間＝2020年4月8日（水） ～5月1日（金）
●プログラム適用期間＝4月10日（金）～5月6日（水）までに購入（全額入金分）した人が対象
●法人申し込み・購入方法
STEP:1
対象の法人会社はプログラム専用ホームページから申し込み書をダウンロ ード
STEP:2
ダウンロードした申し込み書に必要事項を記入し、記載されているメールアドレスへ送信
STEP:3
申し込み時に記載されたメールアドレスに申し込みの法人社名が記載した「プログラム適用クーポン」を送付
STEP:4
購入に関して
受け取ったクーポンを持参し「最寄りのワイズロード店舗」へ。5%OFFで完成車を購入できる
※同時購入5%OFFとの併用は不可 ※クーポンの有効期限は5月6日（水）までに成約（全額入金）した車体（完成車）が対象
Y’s Roadは国内最大級のスポーツ自転車専門店。オススメ車種以外にも世界の有名ブランドを多数取り揃えている。最新の商品情報はホームページで。
世界的な新型コロナウイルスによるパンデミックは、世界中で膨大な数の犠牲者と深刻な経済的損害を引き起こしている。新型コロナウイルスは限界を知らず、社会全体に大きな影響を与えている。この難局に対して、自転車競技のプロ選手たちの団体であるプロサイクリスト協会（CPA）が、世界中のメンバーの利益を守るために方策を練っている。
「我々はこの緊急時にスポンサーとチームが直面している困難を十分に認識している。我々は耳を傾け、スポーツ全体のために妥協する準備ができているが、同時に我々は憶測を避け、選手とその家族が直面する困難をできるだけ抑えるために努力したい」とジャンニ・ブーニョ会長。
国際プロサイクリストチーム連盟（AIGCP）がチームの存続を図るためにスタッフの解雇や選手の減俸を進めていることに対し、CPAはその考えを柔軟性を受け入れるとしつつも、ルールは尊重されなければならないと選手側の立場で主張している。
契約が履行できないという証拠なしに給与を大幅に削減することは受け入れられないという。選手、チームスタッフ、サイクリングファミリーの誰もが仕事を失わないように、誰もが最善の解決策を見つけることを願っているという。
CPAの代表者は、異なる利害関係を持つ各団体を結集する国際自転車競技連合（UCI）によって招集されたすべての会議に参加している。緊急事態の最前線にいるCPA事務総長のローラ・モラは、選手エージェントとのコラボレーションの必要性を強調した。
「選手エージェントと一緒に働くのは初めてで、一緒に移動するワーキンググループを作った。現段階では、相互に損害を与えないように協調して難局を乗り越えることが重要」と語った。
「一律の給与削減は決して受け入れない。各ケースを個別に査定し、特別なサポートで問題を抑える方法を検討したい。私たちはみな、嵐のまっただ中で、同じボートの上にいる。全員を救うために、私たちは共通の原則を尊重し、チームとして働く必要がある」
2019ツール・ド・フランスで総合優勝したコロンビアのエガン・ベルナル（イネオス）は、新型コロナウイルス感染拡大により困難な状況に置かれたコロンビアの子供たちを支援するため、マイヨジョーヌやロードバイクをオークションにかけ、慈善団体に集めた資金を寄付することを明らかにした。
ツール・ド・フランス最後の勝者ベルナルは、新型コロナウイルスとの戦いを支援するために、母国コロンビアでの青少年チャリティーセールの一環として、自転車とリーダージャージを競売にかける。
ベルナルのソーシャルメディアに投稿されたビデオメッセージで、ベルナルが2019ツール・ド・フランスで愛用したピナレロバイク、総合優勝のマイヨジョーヌ、新人王のマイヨブランをオークションするとコメント。すべての収益は、コロンビアの子供たちに食べ物やその他の必需品を提供するエグジット財団に寄付される。
小学1年生から6年生まで長く乗れる自転車「いち・ろく自転車」の入学お祝いキャンペーンを発売元のピープルが開始した。「いち・ろく自転車」を購入して、 SNSに投稿した人にもれなくAmazonギフト券をプレゼント。期間は2020年4月9日(木)～5月31日(日)。
いち・ろく自転車は、 小学1年生でピッタリ足がついて、 6年生まで長く乗れる唯一のジュニアサイクル。 マルチアジャスト機構によって、 大きくなってもピッタリを実現している。
通常のジュニアサイクルでは買い替えが必要になってくるが、 いち・ろく自転車は身長約115～150cm(約20インチ～26インチ)に対応しているので、 買い替えることなく使える。
Amazonギフト券はEメールタイプで1000円分。
WBIA（World Bicycle Industry Association）世界自転車工業連盟事務局が3月30日、「世界各国の政府に対して、必要なあらゆる健康衛生上の注意が尊重されることを条件として、COVID-19危機の最中も自転車修理業務の継続を許可するよう要請した」と記載したプレスリリースを世界中の自転車メディアを中心に配信した。
日本では一般社団法人自転車協会がWBIAのプレスリリースを日本国内の自転車メディアに配信するとともに、4月9日、日本国内の「自転車販売店の営業について」のお知らせを自転車協会ホームページに掲載した。
自転車、電動自転車、部品およびアクセサリー産業を代表する非営利団体。2017年12月にヨーロッパ（CONEBI）、日本（BAJ）、米国（BPSA）、および台湾（TBA）の業界団体によって設立された。現在は全インド自転車製造業者協会（AICMA）、メキシコ自転車製造業者協会、AC（ANAFABI）、およびロシアの自転車およびオートバイ産業開発協会（ NADBM）が加わり、7カ国の団体で構成、WBIAは他の各国の協会と連絡を取り合っている。
●声明の骨子
自転車は感染回避に必要な距離を保つ。利用者は汚染おそれがある物体に接触する可能性が低下。感染リスクを最低限に抑えるとドイツ連邦保健相。人々を健康に保ち、疾病防止に役立つ自転車利用が継続でき、修理が必要になった場合に助けを求めることができる環境が重要。だから「自転車ショップは業務を止めない」。
WBIAとその加盟協会は世界各国の政府に対して、必要なあらゆる健康衛生上の注意が尊重されることを条件として、COVID-19危機の最中も自転車修理業務の継続を許可するよう要請します。
世界各国の自転車、電動自転車、部品およびアクセサリー業界を代表するWorld Bicycle Industry Association（WBIA・世界自転車工業連盟）は、世界各国のCOVID-19蔓延という状況下において、常に公式の公衆衛生保護規則を完全に尊重しながら、自転車および電動アシスト自転車の利用を奨励すべきと考えています。
自転車乗車中、人々は感染回避に必要な距離を保ちます。また、自転車利用者は、汚染のおそれがある公共空間の物体に接触する可能性がはるかに低くなります。それゆえに、感染リスクを最低限に抑えるために、Jens Spahn（イエンス・スパーン）ドイツ連邦保健相は自身による公衆への推奨事項の1つとして自転車通勤を挙げました。より一般的な留意点として、サイクリングのような習慣的運動は心血管系および肺を健康に保ち、疾病防止に役立ちます。したがって、人々がこの危機の最中も自転車利用を継続することができ、また、自転車の修理が必要になった場合に助けを求めることができることが重要です。
幸運にも、大半の国々においては、厳格な「ロックダウン」規則下においてさえも自転車修理店が営業継続可能なので、通勤や食料品購入などの必要な外出のための自転車利用の慣行継続が保護されています。しかしながら、一部の国々においては、感染リスクを最低限に抑えるような方法で営業可能な場合でも自転車修理店の営業は許可されていません。
CONEBIおよびWBIAの会長 Erhard Büchel（エアハルト・ビュッヘル）
「自転車修理店は公衆に基本的サービスを提供し、最も必要な場所でリスクを最低限に抑えた移動の継続を可能にします。したがって、私は自転車修理店がこうした困難な時期においても、もちろん従業員と客の双方の健康を保護するかたちで、営業を継続することが必要と考えています」
一般社団法人自転車協会（BAJ）
「現在、世界はコロナウイルスの恐ろしい蔓延に直面しており、先行きが不透明で、家族、友人、お客様、私たちの周りの者全員が影響を受けています。こうした不確実な状況下において、公衆衛生保護指針をすべて重視して、他の交通手段や通勤通学手段からの代替手段として、持続可能で健康的な自転車利用の促進を継続したいと思います」
People for Bikes（ピープル・フォー・バイクス）の Tim Blumenthal（ティム・ブルーメンソール）会長
「People for BikesはCOVID-19蔓延管理において地方、州および連邦政府が直面している先例のない課題を認識しています。私たちの組織は各政府に対して、あらゆる自転車店を「不可欠な事業」 として考え、交通またはレクリエーションのための自転車利用の継続を適宜許可するように要請することによって、この困難な時期における自転車業界の支援に尽力しています。そうした政府の決断によって多くの水準の経済的救済措置が企業にもたらされます。日常的生活において自転車が果たす、ますます重大で有益となる役割を取り上げた記事の数を目にして、私たちは励まされています。多くの人々が、いかに自転車が所要の場所に行くうえで優れた手段であり、また素晴らしいレクリエーション形態であることかを新たに発見しています。これと同時に、私たちはあらゆる自転車利用者ならびにあらゆる規模および種類の自転車業者を支援するために、できることを行っていきます」
All India Cycle Manufacturers’ Association (AICMA・インド自転車製造協会）
「私たちはCOVID-19危機の最中も、インド政府によって講じられている措置を考慮に入れながら、自転車修理業の継続を許可することを支持します。インドの人口統計、国内の何百万人もの恵まれない階級の人々による自転車利用、ならびに彼らをCOVID-19から感染防止および保護するうえでの現在の優先事項を鑑みると、自転車修理店を利用できることは極めて重要です」
Russian Association for the Development of the Bicycle and Motorcycle Industry (NADBM＝ロシア自転車・ 自動二輪車産業開発協会）による説明
「この流行状況を理由として、モスクワはこれまでの年よりも1カ月早くバイク・シェアリング・シーズンを開始する決定をしました。世界各国の他の都市の経験によると、自転車が利用可能なことで公共交通機関の乗客数が減少します。疫学的状況を考慮すると、今年はバイク・シェアリングがかつてないほど重要です。また、運営者は消毒薬で自転車を処理することとなり、利用者もまたサドルとハンドルを除菌剤で拭くように推奨されます」
欧州議会議員の Alessandra Moretti（アレッサンドラ・モレッティ＝イタリア）と Ismail Ertug（イスマイル・エルトゥウ＝ドイツ）が本提案に以下の通り合意しています。「初めに、このウイルスに感染した人々とその家族の方々に深い同情の意を表明したいと思います。 私たちは彼らに寄り添いたいと思いますし、また、何百万人もの欧州市民の公衆衛生にとって極めて重要である、勇敢なサービスを提供している欧州各地の医師と看護師の尽力を賞賛します。
欧州連合加盟国のさまざまな国内交通関連法を完全に尊重すると同時に、公共交通機関がいくらかのさらなるリスクをもたらすことを留意して、私たちは、可能ならば歩行および自転車移動などの、より大きなソーシャル・ディスタンシングを可能にする方法で証明されている仕事および必要性のためのモビリティに取り組むべきであると考えています。これを理由として、誰もが安全に自転車に乗ることができ、そうすることで感染リスク低下に有利となるように、自転車修理店が、必要かつ適切な衛生上の注意を払いながら、営業し続けられるようにすべきです」
署名者
All India Cycle Manufacturers’ Association (AICMA・インド自転車製造協会） ‐ アジア、インド 一般社団法人自転車協会（BAJ） ‐ アジア、日本 Confederation of the European Bicycle Industry (CONEBI・欧州自転車産業連盟） ‐ 欧州、ベルギー Mexican Association of Bicycle Manufacturers, A.C. (ANAFABI・メキシコ自転車製造業者協会）‐ 北米、 メキシコ People for Bikes (PFB)（ピープル・フォー・バイクス） ‐ 北米、米国 Russian Association for the Development of the Bicycle and Motorcycle Industry (NADBM＝ロシア自転車・ 自動二輪車産業開発協会） ‐ アジア、ロシア Taiwan Bicycle Association (TBA・台湾自転車協会） ‐ アジア、中華民国、台湾
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