カテゴリー: Cycling

チームジェイコ・アルウラーがジャイアントのアイウエアを着用することになった。ジャイアントがチームへの機材サポートを拡大。2026年シーズンからジャイアント製のアイウエアでツール・ド・フランスをはじめとした世界最高峰のレースを戦う。

チームはマイケル・マシューズやベン・オコーナーなどオーストラリア選手が主力。加えてイスラエル・プレミアテックからパスカル・アッカーマン（ドイツ）を獲得するなどチーム戦力を高めて2026シーズンに挑む。

選手は、レースとレーニング向けモデル「Aurea（アリア）」「Lumea」を着用。ライフスタイルモデル「Yuma」なども供給される。LumeaとYumaは2026年春の日本販売開始を予定しているという。

●ジャイアントの詳細ページ

2025年の自転車関連トピックスから自転車活用推進研究会が重要と思われる30本のニュースを抽出し、この中からトップ10を投票によって決める「2025年自転車十大ニュース」が行なわれ、12月29日に発表された。

第1位は「警察庁が50ページに及ぶ自転車ルールブックを公表」。投票開始後の重大ニュース「自転車の交通安全教育ガイドライン最終案の公表」を付け出しとした。

2025年自転車十大ニュース

1 警察庁が50ページに及ぶ自転車ルールブックを公表 78.7%

2 国際会議Velo-City2027が愛媛県で開催決定 68.5%

3 高市政権で自転車議連の金子恭之幹事長が国交大臣へ 60.6%

3 青切符パブコメで歩道通行容認の要求意見が殺到する 60.6%

5 警察庁が自転車交通違反の反則金案を公表し炎上する 59.8%

6 普通自転車歩道通行可の標識を撤去する動きが継続中 53.5%

7 国家公安委員長が自転車のルール遵守へ働きかけ強化 41.7%

8 ホンダが後付け電動ユニットSmaChariを製品化 39.4%

9 シマノが充電不要オート変速システムQ’AUTO発表 31.5%

10 第三次自転車活用推進計画策定開始、ビジョン前面に 30.7%

付け出し 警察庁が「自転車の交通安全教育ガイドライン」公表

●自転車活用推進研究会のホームページ

スペシャライズドのTarmac、Aethos、Allez一部モデルが2026年1月5日からアウトレット対象として割引販売される。

スペシャライズドを代表するレースバイク、Tarmac。最新のSL8では、S-WorksグレードのフレームセットおよびExpertグレードがアウトレット対象。さらに、信頼のShimano 105グループセットを搭載しながら、手の届きやすいパッケージのTarmac SL7 Sportも値引きされる。

S-Works Tarmac SL8 FramesetであってもTarmac Build Support対象で、フレームセットを購入するとRoval Rapide Cockpitが無料でついてくる。

●スペシャライズドのホームページ

シェアサイクルサービスのチャリチャリが2026年2月2日正午からライド料金を改定。昨今の物価高騰や運営コスト上昇を受け、事業の持続性を確保するため、電動アシスト自転車は料金を1分あたり3.5円値上げする。一般軽快車については1分あたり0.5円値下げする。

運営コスト増…一方で企業や自治体の補助も

近年、都市部を中心に普及してきたシェアサイクルサービスだが、各社が料金の値上げを発表。値上げの主な要因は運営コストの増加だ。自転車の保守管理や充電、再配置などの運営コストが高騰。特に人件費やエネルギー費の上昇が顕著。

インフレ・物価上昇も逆風だ。世界的なインフレ傾向の中で、部品や資材調達コストも上がっていて、サービス提供価格に転嫁せざるを得ない状況。

事業の持続可能性確保もポイントだ。低価格競争が続いていたシェアサイクル業界だが、持続可能なサービス運営のために収益改善が求められるようになっている。

2024年以降、主要都市のシェアサイクル事業者は利用料金の引き上げ、定期プランの改定などを順次実施している。例えば、初乗り料金の上昇や、時間単位での課金体系への変更が見られる。

一方で、利便性や環境負荷低減という価値を重視する層も根強くいて、多少の値上げでも利用を継続する傾向が見られる。企業や自治体による補助やキャンペーンも、利用者離れを防ぐために強化されているようだ。

より持続可能なビジネスモデルを模索

値上げの動きはシェアサイクル市場の成熟と収益構造の見直しを示唆している。今後は、サービス品質向上や新たな付加価値の提供、サブスクリプション型の料金体系の拡充などが予想される。また、都市交通政策や環境対策とも連携しながら、より持続可能なビジネスモデルが構築されていくはずだ。

シェアサイクルの値上げトレンドは一時的な現象ではなく、業界の構造的な転換点と捉えられる。利用者ニーズの多様化や社会的要請に応えつつ、事業者は安定的な運営を目指す必要がある。