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自転車活用推進研究会が選んだ2024年の「自転車10大ニュース」が発表された。2024年に起きた自転車関連ニュースから31本を同会理事会で選び、オンライン投票で10本に絞られた。自活研会員は1票につき2ポイント、一般の1票は1ポイントとカウントした。
自転車の普及やその文化醸成に広く貢献した著名人に送られる称号「自転車名人」の十代目として、安田裕己（団長安田）が就任した。自転車活用推進研究会が4月6日に発表し、サイクルモードインターナショナルのメインステージで就任式を行った。
自転車名人は2005年に初代の故・忌野清志郎（ミュージシャン）が選ばれて以来、2年ごとに自転車活用推進研究会が選んできた。俳優の鶴見辰吾、経済評論家の勝間和代、元F1レーサーでその後自転車競技界に貢献を続ける片山右京、元財務大臣の谷垣禎一、マンガ家の渡辺航、タレントの石井正則、モデルの道端カレンが後に続き、九代目は石井雅史（パラリンピックメダリスト）と小泉昭男（元参議院議員）のペアだった。
自転車活用推進研究会が選んだ「自転車10大ニュース」が発表された。2023年に起きた自転車関連ニュースから30本を自活研理事会で選び、オンライン投票でトップ10が出そろった。
1） 4月1日に乗用中のヘルメット装着が努力義務に
2） 7月1日にタンデム自転車の公道走行が全国で解禁
3） 7月1日から特定小型原動機付自転車が新たに登場
4） 推進本部サイクルトレイン・バス導入の手引きを公表
5） 青梅街道の規制標識「普通自転車歩道通行可」を撤去
6） 警察庁が自転車交通秩序実現のための有識者会議開く
7） 太平洋岸道をタンデムで繋いじゃえプロジェクト完走
8） 自転車議連の青空総会が4年ぶりに国会議事堂で開催
9） JR西日本が紀勢線全区間にサイクルトレインを導入
10） セコマ道内152店舗にラックを設置 空気入れも常備
「ようやくタンデムが全国的に解禁となりましたが、ヘルメット義務化の衝撃が大きかったようです。はやくヘルメットを強要しないでも安全快適に走ることのできる道路交通環境を実現したいものです。政府の自転車活用推進本部が旗振り役となったサイクルトレインがあちこちで登場しました。北海道ローカルのセイコーマートの嬉しい配慮が10位に食い込んだのは驚きでしたが、各地でこうした自転車にやさしい取り組みがはじまることを予感させるニュースでした。今年は警察が自転車に本気で取り組み始めた年として記憶されるだろうと思います。まだ警察庁や警視庁などと各道府県警察本部や所轄署では温度差が大きいように思いますが、来年は法改正を含め、より大きな動きがありそうで、ゆっくりですが確実に自転車を取り巻く環境は改善されているように思います。一方で、電動キックボードなどの新たなモビリティの登場、違法な電動車の横行など自転車ではないものの顰蹙を買う行為がひとくくりにされて自転車の評判を貶めている感もあり、腹立たしい限りです。でも、千里の道はまた数歩前進しました。新しい年も引き続き諦めずに連携を深めて頑張って行きたい」
自転車活用推進研究会が恒例の「自転車10大ニュース」の選定を行う。2023年に起きた自転車にまつわるニュース30本がノミネートされ、インターネット投票を行う。会員は1票につき2ポイント、一般の1票は1ポイントとカウントし、得点の多いものから順位をつけて公表する。
投票締め切りは12月25日正午。フォームからだれでも投票できる。
2021年に起きた主な自転車関連ニュースのなかで最も話題になったのは、部品製造が需要に追いつかず、自転車店舗で完成車と言われる乗れる状態の商品に組み立てられなかったという事実だった。2022年は警察庁が15年ぶりに自転車利用安全五則を改定し、より具体的な内容に進化したニュースがトップだった。
自転車活用推進研究会が選んだ「自転車10大ニュース」が12月26日に発表された。トップニュースは「警視庁が15年ぶりに自転車利用安全五則を決定」。
| ①警察庁が15年ぶりに自転車利用安全五則を改定。より具体的な内容に進化…128ポイント |
| ②全国で自転車の取り締まりを強化。東京都でも10月31日から強化が始まる…118ポイント |
| ③全国でサイクルトレイン増える。期間限定ではなく通年営業する路線も増加…96ポイント |
| ④自転車保険の義務化を決定する自治体が増える。全国平均で加入率6割超え…82ポイント |
| ⑤11月23日レインボーライド開催。倍率398倍というプレミアムチケットに……67ポイント |
| ⑥AppleマップやYahoo! マップ上で自転車による経路検索が利用可能となる…66ポイント |
| ⑦警察庁が良好な自転車交通秩序に向けた総合対策の更なる推進の通達を出す…64ポイント |
| ⑧シマノが自転車博物館を大仙公園内から堺東駅付近へ移転して新築オープン…44ポイント |
| ⑨4年ぶりにサイクリングしまなみが開催され、約7000人が多島美を楽しむ……39ポイント |
| ⑩ツール・ド・フランスへ向けてJCL日本国籍ロードレースの新チームが始動…37ポイント |
2022年に起きた自転車関連ニュースから28本を同理事会で選び、オンライン投票で10本に絞った。警察庁が15年ぶりに自転車安全利用五則を改定し、おざなりになっていた取り締まりの強化を進めていくことが最大の関心事に。
中止していたイベントも感染対策を講じて再開が相次ぎ、ようやく集まれるようになった。自転車を電車やバスに積載する方法が多様化して定期運行されるようになってきた。自転車保険を義務化する自治体が増えたことや高額賠償事例が周知されたことから全国で加入者が6割を超え、「たかが自転車」と思われていた時代が過ぎゆくことを実感する。
自転車活用推進研究会が恒例の「自転車10大ニュース」の選定を行う。2022年に起きた自転車にまつわるニュース28本がノミネートされ、インターネット投票を行う。会員は1票につき2ポイント、一般の1票は1ポイントとカウントし、得点の多いものから順位をつけて公表する。
投票締め切りは12月25日正午。フォームからだれでも投票できる。
2021年に起きた主な自転車関連ニュースのなかで最も話題になったのは、部品製造が需要に追いつかず、自転車店舗で完成車と言われる乗れる状態の商品に組み立てられなかったという事実だった。2022年は？
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