AIでカラダをチェックしてパーソナルなトレーニングメニューを作成…話題のミクシィ1号店オープン

ミクシィグループのスマートヘルスが、2019年1月23日に健康寿命延伸を目的とした女性専用コンディショニングスタジオ「ココサイズ」の1号店を東京都世田谷区桜新町にオープンさせた。

ココサイズはAI（人工知能）でカラダの課題を分析し、100種類以上のメニューの中からパーソナルなエクササイズを生成する。タブレットでお手本を見ながら行う2分間の個別メニューと、コーチを見本にみんなで行う1分間のエクササイズを交互に行う。定期的にカラダの状態を把握して、新たなエクササイズに取り組む”健康サイクル”を繰り返すことにより自己改善を促すコンディショニングスタジオ。

女性専用コンディショニングスタジオ1号店が東京・桜新町にオープン

ココサイズの「カラダチェック」実例
社会人になってから全く運動習慣のないスマートヘルス社の男性社員（33歳）がカラダチェックを行った。

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■結果
肩：両肩ともに緑判定
胸椎：緑判定
腰椎：赤判定
股関節：両股関節ともに赤判定
膝：両ひざともに緑判定
足：両足（いわゆる足首）ともに赤判定

■結果を受けて
私の場合、両股関節に一番の課題があり、腰のプログラムが生成されました。股関節は10代のころから硬い認識があり、腰椎についても学生の時にサッカーで腰を痛めた経験があったので、なんとなく予想はしていたものの、赤判定になるとは思っていませんでした。一方で、両ひざの緑判定と両足の赤判定は意外でした。以前、ダイエットを目的にランニングをした時期があり、急な運動が原因で右ひざに痛みが出てしまいました。以来、1km以上ランニングするとひざが痛むため、ひざに問題があると感じていました。逆に足首に関して自覚症状はなく、どのような点がダメだったのか自分ではわからない状況でした。

こんなカウンセリングが受けられる
このケースで一番の課題は、股関節です。しゃがみ込みの動作で体軸の傾きが大きいようです。これは股関節と足の可動域が狭く、腰椎の安定性が不十分であることが原因と考えられます。
簡単に表現すると、お尻と太ももの裏側が固く伸びないため骨盤が引っ張られ、後傾してしまい、腰への負担が大きくなっています。
２つの写真を見比べるとわかりやすいのですが、左の写真の所までは骨盤は後傾せず保てていますが、右の写真ではお尻、太ももの裏側が固く、骨盤が後傾して腰が丸くなっているのがわかります。
このような場合には、股関節と足の可動域を広げ（柔軟性を高め）、腰椎の安定性を高める運動がオススメです。
ひざの痛みについては、片足立ちの動画で軸足に傾きが見られたため、実は足(踝より下の全体)の安定性が損なわれていることが原因と考えられます。

ココサイズでは、このように一人ひとりのカラダの状態を把握し、100種類以上のメニューからパーソナルなエクササイズを生成。これがココサイズ大きな特徴の一つ。また、カウンセリングではカラダの課題についてだけでなく、生成されたコンディショニングのポイントもコーチが直接説明してくれる。

■ココサイズとは

AI（人工知能）でカラダの課題を分析して、100種類以上のメニューからあなただけのエクササイズを生成。タブレットでお手本を見ながら行う2分間の個別メニューとみんなでアクティブに動く1分間のエクササイズを交互に行います。定期的にカラダの状態を把握して、新たなエクササイズに取り組む”健康サイクル”を繰り返すことによって自己改善を促すコンディショニングスタジオです。

■ミクシィグループ

ミクシィグループは、“ユーザーサプライズファースト”の企業理念のもと、ユーザーの皆さまの想像や期待を超える価値提供に取り組んでいます。当社グループは1997年の創業以来、SNS「mixi」やスマホアプリ「モンスターストライク」など、友人や家族といった親しい人と一緒に楽しむコミュニケーションサービスを提供してきました。これからも、“フォー・コミュニケーション”と定めたミッション（私たちのやるべきこと）を遂行するため、人々の生活がより豊かになる未来を思い描き、ITの側面からコミュニケーションの活性化を促す事業・サービスを推進し、より良いコミュニケーションの創造に取り組んでいきます。

株式会社スマートヘルス
スマートヘルスは、「コンディショニングとコミュニケーションで、新しい健康習慣を創る」をビジョンに掲げ、AI活用により健康寿命を支えるヘルスケアカンパニー。女性専用コンディショニングスタジオ「ココサイズ」の事業展開をはじめ、ヘルスケアアプリの提供、サービス利用者のPersonal Health Recordを蓄積したデータベースの構築など、多角的なアプローチで日本の健康寿命延伸に取り組む方針。ひいては日本の超高齢社会を背景に増大し続けている社会保障給付費削減の一助となることを目指す。