自転車販売店の店員がMTBをはじめとするオフロード用自転車の性能やセールスポイントを学ぶ「SBAAオフロードバイクディーラーサミット」が11月17日、栃木県宇都宮市で開催された。プロ選手やメーカー技術者が講師となり、一般的に見れば「自転車のプロ」である店員を指導する。主催する自転車協会には、まだ市場拡大の余地があるオフロード用自転車の取り扱い店を増やしたいという戦略がある。
オフロードバイクに関する知識がない販売店スタッフも多い
消費者向けの試乗会や講習会ではなく、いわゆる「B to B」と言われる関係者向けのイベントだ。自転車メーカーと販売店員が直接対話できる機会としてこのサミットが始まった。自転車を販売する人にオフロードバイクの魅力を感じてもらい、最新情報を知ることで店頭での積極的な販売につなげてもらいたいというねらいがある。
自転車屋なら自転車のことは知っているだろうと思いがちだが、「一般的な自転車店からするとスポーツバイクといったらロードバイクやクロスバイク。オンロード系が主流」と、自転車協会の山﨑一理事長。MTBはもとより、近年派生した電動アシスト機能付きのeMTBなどは特有の知識が必要となり、売り場に並べることを敬遠している店も多いという。
「オフロードバイクの知識がない販売店スタッフも多いんです。これでは機会損失。一方で、日本の国土の70％は山林。スキー場も夏場は活用されていない。だからオフロードバイクが活性化していけば新たな市場が生まれる」（理事長）。
サミットには、MTBやeMTBを扱う10社が出展し、合同試乗会を行った。ライディングスクールはダウンヒル系の井手川直樹さん、クロスカントリー系の小笠原崇裕さんが講師を務めた。MTBビジネスの心構えやロードバイクビジネスとの違い、eMTB販売のポイントを紹介する座学講習もあり、シマノの技術者がディスクブレーキ整備講習を行った。
スポーツ用自転車の普及に取り組んでいる協会は、これまでMTBコースの新設・運営に対する助成金制度を実施するなどオフロード市場の活性化に向けた取り組みを行なってきた。2年前にサミットを初開催。昨年はコロナ禍により中止されたが、今回は２年ぶりの開催を実現し、関東・中部・関西の3会場に拡大させた。また今回から、自治体自転車担当者も視察に訪れる機会を提供。宮城県大河原町の地域整備課、茨城県大子町（だいごまち）の観光商工課の自転車施策担当者が会場を訪れた。
オフロードバイク商圏は分母が小さいことがかねてから指摘されている。興味を持つ人が2、3倍になっても市場としてはまだ小さい。そこに救世主として登場したのが電動アシストだ。「育児世代がこのタイプをこぞって愛用していることを考えると、eスポーツの魅力が浸透したら市場拡大規模は計り知れない」と見ている。
コロナ禍で好調だといわれているが、販売台数はピーク時より25％減少している。これまでの２大ブームはオイルショックと東日本大震災のときで、移動手段としての軽快車が１年という短い期間で爆発的に売れたという。光明が見えるのは、長引くコロナ禍で２年続いて好調に売り上げていること。そして、今回は購入単価が高く、愛着を持って乗り続けてくれる層が増えていることだ。
「これまでは生活の足として自転車に乗っていた。今回はせっかく買った自転車だからもっと活用しようという気持ちがあるのかな。自分のスタイルに合わせて自転車を楽しもうという人が増えている」と理事長。
同イベントは12月7〜8日に静岡県伊豆の国市でも開催され、2022年1月19日には大阪府河内長野市で行われる。「今後は全国に開催エリアを広げていきたい」という。
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