コロナが契機…自転車による都市開発が海外で加速化

イタリア随一の都市・ミラノが2020年4月21日、市内の道路35kmを再編する計画「ストラーデアペルト」を発表した。時速30kmの速度制限を設け、自動車用の車線を縮小してその分を自転車用の走行路や歩道空間の拡幅に充てるという計画だ。

ミラノのブエノスアイレス通りは自転車通行帯が拡幅される計画に

ミラノの都市計画、ストラーデアペルト

ミラノは新型コロナウイルスにより、イタリア国内で最も大きな被害を受けた都市のひとつ。15km圏内に140万人が居住する密集都市で、住民の55%が通勤に公共交通を利用している。全国的な都市封鎖で自動車の交通量も30~75%減少しているが、移動制限が緩和されると混雑した公共交通を避けて自動車を利用しようとする人の増加が懸念され、その抑制がねらいとされている。

平均通勤距離は4km以内であることから、自動車から自転車や歩行などの通勤形態への移行は可能だと見込まれている。ニューヨーク市の交通局長を務めたこともあるジャネット・サディク・カーン氏は、「都市をいかにリセットさせられるか、そのいい戦略を提示するという意味で、ミラン市の計画は非常に重要だ。道路を新しい目線で捉え、実現させたい結果にかなうものになっているかどうかを確かめられる千載一遇のチャンスだ。すなわち、ある地点間の車での移動がなるべく早い時間で可能になっているかということばかりではなく、誰もが安全に移動してまわれるようにもなっているのかということだ」などとコメント。

パリは330億円で自転車環境整備

フランスの首都パリでも、新たな計画の下、180km分の自転車専用道路が既存の全長1000kmにおよぶ専用道路に追加整備されている。増加が見込まれる自転車利用者のために、新たに数万カ所、駐輪場も整備されるとのことだ。また自転車による観光が増え 環境に配慮した移動手段が重視される中、パリは2026年までに都市全体を自転車利用者にやさしい街にするための2億5000万ユーロ(約330億円)のインフラ計画を発表した。

フランスでは自転車フレンドリー度を格付けする制度がスタート。パリで除幕式のひもを引くアンヌ・イダルゴ市町(右から3人目)とプリュドム(左から2人目) ©A.S.O.

北欧デンマークの首都コペンハーゲンは「世界一の自転車都市」と呼ばれている。さまざまなランキングで、コペンハーゲンは「世界で最も自転車に優しい都市」のトップに選ばれている。

2022年にはコペンハーゲンが初めてツール・ド・フランスのスタート地点になる。コペンハーゲンは都市レベルで自転車インフラが整備されていて、自転車が人々の日常に根付いているため スタート地点として選ばれた。環境に優しい移動手段、そして健康面でも注目を集める自転車の利用をいち早く推進し、魅力的な都市を実現した都市がコペンハーゲンだ。

コペンハーゲンは「世界一の自転車都市」を目指し、市民へのアンケート調査を積極的に実施し、市民が自転車に乗りたくなる街づくりに取り組んできた。現在、コペンハーゲンでは自転車が通学・通勤の交通手段の約50%を占めている。自転車は最も快適で速く便利な上に、低価格であり健康や環境にもいいため需要が高まっている。

世界一の自転車都市「コペンハーゲン」

1907年にはすでに欧州トップクラスの自転車都市であったコペンハーゲンは、1960年代後半にはマイカーブームの到来により、自動車を優遇する政策にシフトした。しかし、1970年代にオイルショックが起き、石油に依存しない交通手段として自転車が再び注目を浴びるようになった。また、交通事故の増加に伴い、自転車専用道路を設置すべきだというデモが行われるようになる。そこで、コペンハーゲンは1980年代から集中的に予算を投下し、基本的な自転車インフラを整備すると、それに伴って自転車利用者も増加した。

世界のサイクルシティ、コペンハーゲン ©PIXTA

現在、デンマークでは長距離列車・電車・メトロ・バスなどへの自転車持ち込みが許可されている。長距離列車に自転車を持ち込む場合は、チェックインして自転車の追加料金を支払う。コペンハーゲン市内を走る近距離電車(S-tog)・メトロ・バスへの自転車持ち込みは無料。また、駅のホームにはエレベーターが設置されていて、簡単に自転車を持ち込むことができる。

デンマークでは長距離列車・電車・メトロ・バスなどへの自転車持ち込みが許可されている ©PIXTA

1982~2001年に基本的な自転車インフラを整備した後、コペンハーゲンは自転車を市の施策の優先事項に位置づけ 10年計画を打ち立てた。さらに、「世界一の自転車都市」の確立を目指して「自転車ストラテジー(2011~2025年)」を実行中だ。現在、コペンハーゲンの「自転車ストラテジー」は「コペンハーゲン気候変動適応計画2025」のプロジェクトの一環でもあるという。

コペンハーゲン市内の通学・通勤の交通手段(2018年) 出典:コペンハーゲン市

世界的に気候変動への関心が高まるなか、2009年に「第15回気候変動枠組条約締約国会議(COP15)」が開催され、コペンハーゲン市は「環境に優しい街づくり」という理念のもと「自転車ストラテジー」を加速させた。自動車に代わる交通手段として自転車の利用が増加すればCO2削減につながる。都市と地方を結ぶ「自転車用スーパーハイウェイ」45ルート(計746km)が完成すれば(2045年目標)、CO2排出量は年間1500トン抑えられるという。

コペンハーゲン市民が自転車を利用する理由(2018年集計) 出典:コペンハーゲン市

さらに、自転車は市民の健康維持にも役立つ。コペンハーゲン近郊で自転車利用率が10%アップすれば、病欠は10万9000日減少し、年間74億7400万円以上の経済効果が生み出されると予測されている。自転車推進プロジェクトは同時に環境保護や健康促進、経済効果にもつながるプロジェクトなのだ。 

●アプリケーションと連携できる電動アシスト自転車、 Connected Bike(コネクティッドバイク)のPR資料より

コロナ陽性のポガチャルは隔離練習でUAEツアー参戦へ

ツール・ド・フランス2連覇中のタデイ・ポガチャル(スロベニア、UAEエミレーツ)が新型コロナウイルスに感染。症状は軽いものの、隔離状態でのトレーニングを余儀なくされ、2月20日から26日まで開催されるUAEツアー出場を目指すことになった。

2021年のUAEツアー第3ステージで優勝したポガチャル ©LaPresse – Gian Mattia D’Alberto

UAEエミレーツのチームドクターが「ポガチャルが先週にコロナ罹患した」と明らかにしたのは2月8日。

「症状は軽いが、罹患者に対する措置に則って室内で隔離され、静かに回復できるように軽度な練習から再開した」

当初はチームスポンサーの本拠地で開催されるUAEツアーのため、本格亭なトレーニングをこなしての出場を計画していたが、「ポガチャルはまだ医療検査を受けなければならず、レースの準備を慎重に進めていきたい」とドクターがコメントした。

2022シーズンは新型コロナウイルスにより、南半球で開催予定だったツアーダウンアンダー、とカテルエバンス・グレートオーシャンが2年連続で中止。UCIワールドツアーの開幕戦となったUAEツアーに注目が集まっていた。

2021UAEツアー第4ステージ ©LaPresse – Fabio Ferrari

スカイブリッジラン&ウォークは感染拡大により中止

羽田空港と川崎市に架かるスカイブリッジ開通を記念して、2022年3月5日に開催を予定していたラン&ウォークイベント「スカイブリッジラン&ウォーク」は、新型コロナウイルスの感染急拡大に伴うまん延防止等重点措置の適用が決まり中止になった。

スカイブリッジラン&ウォーク実行委員会(アスロニア、ダブリューズカンパニー、デポルテほか)が1月23日に発表した。

●アスロニアの詳細ページ

コロナ禍で自転車ブーム…販売市場は2100億円超で過去最高

帝国データバンクの調査で、通期予想を含めた2020年度の自転車販売市場(事業者売上高ベース)は2100億円を超え、過去最高を更新した。過去最高の売上高・利益を計上した自転車販売店大手のあさひなどが牽引し、自転車販売市場の拡大が続いている。

自転車販売は、新型コロナウイルスの感染拡大とそれに伴う緊急事態宣言の発出を受け、最繁忙期となる学校の卒入学シーズンの来店客が大きく減少。年度はじめから売り上げ大幅減のスタートを余儀なくされた店舗が多かった。特に、ショッピングモールなどに店舗を構える自転車店では臨時休業や時短営業、客足減といった影響がその後も長引いたことで業績面への影響が心配されていた。

しかし、コロナ禍が拡大・長期化するなかで、感染リスクの低いパーソナルな移動手段として自転車が徐々に見直され、電動アシスト自転車を中心に通勤・通学用としてサイクル人気が高まった。販売店でもオンライン販売を急ピッチで進め、リアル店舗の落ち込みをネット販売でカバーする体制が整うなど販売環境の好転が追い風となり、業績の維持や増収に結びつけたケースも多かった。

その後も長期にわたる外出自粛から気軽なレクリエーションとしても注目されたことで、大人から子供向けまで幅広い商品で例年に比べて新車販売が伸び、数年間乗っていなかった自転車のメンテナンス需要も活況だった。ウーバーイーツをはじめ自転車を活用した配送サービスも広がり、配達員の自転車需要が増えたことなども大きく貢献した。

高価な電動アシスト自転車、5年前から販売5割増
小売最大手のあさひは売上高が過去最高
経済産業省の調査によると、2020年の完成自転車の出荷数量は前年を1000台ほど下回る約162万6000台になり、2019年と同水準にとどまる。他方、出荷金額ベースでは前年からおよそ40億円増加、1台当たり単価も5年前の3万4000円台に比べて1万円高い4万7000円台となるなど、自転車の高額化が進んでいる。

こうした背景には、従来の一般的なシティサイクルに比べ、より利便性や趣味性が高い自転車のニーズが近年急拡大していて、販売台数の多くを高額な自転車が占めている点が挙げられる。自転車産業振興協会の調査によると、2020年における1店舗当たりの新車販売で最も販売台数が多かったのは、安価な一般車(軽快車)の101台だった。ただ、販売台数自体は前年を割り込む水準が続いているほか、2020年の販売台数は2015年に比べて約4割の減少となっている。

代わって近年の自転車販売の主軸となっているのがスポーツタイプの自転車と電動アシスト自転車で、スポーツサイクルは55台、電動アシスト自転車は27台が、それぞれ1店舗当たりで販売された。いずれも一般車に比べて販売台数では大きく差が開くものの、近年は販売台数が大幅に増加していて、特に電動アシスト自転車は5年前から販売台数が5割伸びるなど急激な成長が続く。

好調が続くものの、 品薄や輸入価格の高騰などが不安要素 

今後もコロナ禍による外出制限や在宅勤務の普及・拡大による運動不足の解消といったニーズが強く残るとみられ、子供用から大人向けまで、修理需要も含めて自転車販売店には追い風が吹く。また、アウトドアブームの拡大でクロスバイクなどの需要増も見込めるほか、日本市場でも存在感が出始めた販売単価が50万円を超える電動スポーツサイクル(eバイク)の普及も、自転車販売店の経営を強く下支えしていくとみられる。そのため、2021年度の自転車販売市場は20年度をさらに上回る2200億円台の到達も想定され、販売環境全体は引き続き好調を維持する模様だ。

一方で、世界的なサイクル需給のひっ迫により有名自転車ブランドでは入荷遅れもみられるほか、多くがアジアで生産される自転車部品も、現地のコロナ感染の拡大で操業が不安定なことから供給が追い付かず、修理のメドが立たないといった悪影響も目立ちはじめている。

特に完成車は不安定な部品供給を背景に生産量が安定せず、輸入品を中心に2〜3万円台の量販価格帯でも調達難から価格が高騰傾向となっていて、低価格を武器にしてきた自転車店では利益確保ができず苦戦もみられる。

「町の自転車店」をはじめ中小店舗でも、大手小売業者の進出に加えホームセンターなど異業種との競争激化に晒されているケースもあり、市場環境が好調な一方で経営の厳しさが増している事業者も増えている。

ジロ・デ・イタリア出場選手とスタッフはすべて陰性

第104回ジロ・デ・イタリアは5月17日にフォリーニョで最初の休息日を迎え、出場選手とチームスタッフ合計600人の新型コロナウイルス検査を行った結果、陽性者はいなかった。翌18日に主催するRCSスポルトと国際統括団体のUCI(国際自転車競技連合)が共同で声明を出した。

©LaPresse

ジロ・デ・イタリアの健康プロトコルに従って、自転車競技の国際的統括機関であるUCIによって策定された「コロナウイルス・パンデミックにおける組織とロードレース参加にかかる規則」と、イタリア保健省による対策に従って、すべての出場選手とチームスタッフが検査を受けた。

合計600人が検査され、陽性を示した選手・スタッフはいなかった。

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